カテゴリー1高等学校等が学校現場で実施する
「心のエンジンを駆動させるプログラム」
プログラムのイメージ
■プログラムの形態
- 総合的な探究の時間や教科等、教育課程の一環として、原則として、学年の生徒全員を対象として行うもの
- 内容は生徒の実態に応じて設定し、学習領域や教育手法は自由
(例:地域・社会課題解決学習、キャリア教育、STEAM教育、国際理解教育、食文化・農林水産、伝統文化・環境・芸術等。生徒数の少ない学校や過疎地・離島等の学校も対象)
■期待する活動イメージ(※すべての活動が含まれている必要はありません)
- 主体的・協働的な学習(課題/研究テーマの発見から仮説設定、検証、解決・解明までの一連の流れを生徒が自主的に取り組む)プログラム
- 多様な価値観に基づき思考や発想を出し合いながら創造的な活動や探究的な活動を行うプログラム
- 学外(企業、大学・研究機関業、他校、地域等)との連携や、学校・地域に定着させるための体制や仕組みの整備も含まれると望ましい
■習得・向上を期待する資質・能力
思考力や基礎的な能力に加えて、プログラム後も生徒が継続的に心のエンジンを駆動させ、将来、社会参画・問題解決していくために必要となる資質・能力の習得・向上を期待
- (例)
- ・見通しをもって粘り強く学習に向かう姿勢
- ・これまでの学習を振り返って次の学習につなげる能力
- ・自分と他者の意見や考え方を比較することで、考えを広げたり深めたりする能力
助成対象者
高等学校等(中等教育学校、高等専門学校を含む。在外教育施設は除く)
教育プログラム参加者
高校生等(15歳~18歳の年齢層)
助成期間
1年間(初年度は9カ月)。取組みの定着を目的に原則3カ年、継続助成します。
(成果報告の内容次第では、継続助成しない場合もあります)
金額
年間200万円/校を上限とする。
但し、プログラム参加者が100名以下の場合、及びプログラム対象学年が1学年のみの場合は、年間100万円/校を上限とします。
件数
2024年度新規採択は50件程度
他団体からの助成有無
複数団体(自治体、各種法人等)からの同一プログラムへの助成金の有無は問いません。
但し、SSH、WWL、普通科改革支援事業、創造的教育方法実践プログラムの対象校で文科省から助成を受けているプログラムは対象外です。
(DXハイスクールに応募・内定している場合も、重ねて応募できます。末尾添付の募集要項Q&Aもご参照下さい)
応募方法・応募締切
応募ページボタンから仮登録画面で入力頂くと、自動返信メールにて本登録用URLをお送りします。その本登録用URLを用いて、本登録画面から応募下さい。締切は、2024年4月3日(水)17:00です。
(お手元のPCネットワーク環境から弊財団応募ページにアクセスできない場合は、別途直接メールにてお問い合わせ下さい)
選考プロセス
応募書類提出後、選考委員による書類選考を経て、面接選考(5月中・下旬頃 zoomによる面接)を予定しています。スケジュール及び選考の視点をご参照下さい。
注意事項
- ※応募頂いた助成金額は、選考の過程で減額をお願いすることがあります。
- ※会計管理・報告等にあたり、当財団が提示する条件をご了解頂けない場合は、助成決定を取り消すことがあります。また、受諾の際の覚書に記載の各種条件(相互訪問・見学や意見交換の場への参加、成果報告、自己評価等)が遵守されない場合には助成金総額を返還して頂くこともあります。
- ※同一団体からの複数の応募も可能です。
- ※応募頂いた内容は、各都道府県教育委員会と情報共有することがあります。
1. プログラム内容の特徴(趣旨との合致)
参加者の目の色が変わる、心のエンジンが駆動するプログラムになっているか。
「プログラムのイメージ」に即した提案となっているか。
2. プログラム目標と達成可能性
取組みの内容が具体的で、これまでの取組み実績や経験があり、実現可能性があるか。
プログラム達成目標として「何を目指すか」が明確であり、その成果の自己評価及び報告が組み込まれているか。
将来の参加者の成長を見通した適切かつ検証可能な目標が設定されているか。
スケジュールに無理がなく、助成期間内に予定された成果を上げることが期待できるか。
校長のリーダシップが発揮できる全校的な学内体制を組めているか。
3. プログラムの独自性・先進性・卓越性
当該校・団体ならではの課題や特色、着眼点等を反映したプログラムや取組みとなっているか
4. プログラム予算・経費計画の適正性
経費計画が適正であるか。
経費の算出根拠が適切に示されているか。
取組みの目標達成のために効果的な使途内容であるか。
5. プログラムの社会的インパクト・定着・継続性
助成対象のプログラムや取組みを、助成期間終了後も当該校に定着させるための工夫(継続的な教員研修、教育課程上への位置づけ、今後の経費確保方策 等)が盛り込まれているか。
2024年度の募集は終了しました。